平成30年4月の診療報酬改正により、「小児抗菌薬適正使用加算」が新設されました。この意味するところは、国から医療機関に対して、「こどもには抗菌薬（抗生剤）を適正に使用しましょう！」という指導が始まった、ということです。これに関して、少し解説します。
長年、医療の現場では、「熱が出たら念のため抗生剤」とか、「風邪をひいたらとりあえず抗生剤」のような処方が当たり前のようにされていました。一方、ヒトにおける感染症の病原体は大きく分けて細菌とウイルスがあるのですが、抗生剤が有効なのは、細菌のみであり、ウイルスには全く効果がありません。そしてこどもの多くの症状（発熱、咳、鼻水、下痢など）の原因のほとんどはウイルス感染なのです。ウイルス感染に対する抗生剤の投与は効果がないだけでなく、耐性菌（抗生剤が効かない細菌）を増やすこと、下痢を悪化させること、腸内細菌を乱してアレルギーなど別の病気を誘発すること、などのデメリットがあります。そして、ヒトだけでなく家畜に対する抗生剤の過剰使用も深刻な問題となっており、このままのペースで抗生剤が使用されれば、耐性菌により2050年には世界で年間1000万人が死亡し、ガン死者を上回るとの警告もあります。
このように、抗菌薬の適正使用の必要性は、日本のみならず世界中で喫緊の課題となり、2016年の伊勢志摩サミットでも重要な議題の一つとなりました。そこで、抗菌薬の適正使用を強力に推進するため、今回の診療報酬改定で、「医療機関は、抗菌薬の適正使用を、患者さんに積極的に説明し実行しましょう！」という方針が打ち出されたのです。
すでに小児医療においては、抗生剤の処方を必要最小限にする小児科医が随分多くなっています。これは、ヒブワクチンや肺炎球菌ワクチンが普及し乳幼児における深刻な細菌感染症リスクが大幅に減ったこと、インフルエンザやRSウイルス、アデノウイルスなど病気の原因ウイルスを調べる検査キットが普及し、実際に発熱の原因の多くが抗生剤の無効なウイルス感染症であることが簡単にわかるようになったことが影響しています。そして一部の先進的な小児科医グループが抗生剤を使用しなくても多くの症状が治ることを証明し、その事実を啓蒙してきたことも大きな要因です。すなわち、これまでは
発熱した→抗生剤を処方された→内服して解熱した
ということが繰り返されて、医療側も患者側も、「抗生剤が効いた」と思い込んでいたのが、実は、抗生剤を飲まなくても自然に解熱した可能性が高い、ということが広く理解されるようになったのです。
当院でも普段から抗生剤はほとんど出さないようにしていますが（処方するのは、溶連菌感染症、中等度以上の中耳炎、マイコプラズマ感染症疑い、などです）、より積極的にご理解をいただくため、4月からは、紙に書いた文章をお渡しして説明させていただいています。説明がくどいとか、しつこいとか思われる方もおられるかと思いますが、ご理解のほど、よろしくお願いします。
枚方市香里ケ丘の小児科 保坂小児クリニック
